外資系企業で用いられているリファレンスチェックとは？

 

海外の企業や、外資系企業などで用いられている採用調査のひとつに「リファレンスチェック」があります。応募者のスキルや人格などをより深く知れるという点がメリットであり、近年では日本のスタートアップでも導入が進んでいます。今回は、そんなリファレンスチェックの概要やメリット・デメリットをご紹介します。

身元紹介人へのインタビューで採用を最終決定

リファレンスチェックでは、応募者が指定した身元紹介人に対し、企業の担当者が電話によるインタビューを行います。この身元紹介人は応募者が直前まで務めていた企業の、応募者のことをよく知る人物です。具体的な質問としては、役職や職務内容、仕事への取り組み方といった勤務関連にはじまり、コミュニケーション能力や問題解決能力、改善点といったものが挙げられます。

これらは履歴書や面接だけでは得られない情報であり、信憑性も高いものです。リファレンスチェックを最終的な採用調査とすることは、よりよい人材確保に有効と言えるでしょう。

リファレンスチェックでわかる3つのこと

リファレンスチェックを行うことは、応募者経験値やスキルセットを知るのに役立ちます。たとえば英検やTOEICといった資格を持っていたとしても、その英語力がビジネスで通用するかは、面接などの段階ではわかりません。

また、応募者の人柄や働き方について詳しく確認できる点もメリットです。たとえばチームワークや残業量など、本人の申告だけでは分からないポイントも確認できます。

そのほかにも、勤務中に休職期間があったことなどは、わざわざ履歴書に書くことではありません。しかし、企業としては気になる部分とも言えるでしょう。こうした応募者が申告していないであろう情報を仕入れることもできます。

デメリットは手間と情報の取り扱い

応募者をよく知るために有効なリファレンスチェックですが、デメリットがないわけではありません。

まず、身元紹介人とのスケジュール調整が発生します。その日程に合わせて担当者がインタビューの時間を取らなくてはなりません。そして何より、通常の採用活動にひとつ行程が加わります。

また、リファレンスチェックを行う場合には必ず応募者個人からの同意が必要です。この行程を踏まない場合、企業は個人情報保護法違反で訴えられる可能性もあるので注意が必要です。

まとめ

日本ではまだ馴染みのないリファレンスチェックですが、仕組みとしては非常に合理的です。採用調査に力を入れたいという場合は、ぜひ活用してみましょう。