(株)フジ・メディア・ホールディングス

㈱ニッポン放送を母体とし㈱文化放送と映画３社で“富士テレビジョン”を創業したのは、その後の買収劇で脆弱さとして狙われた事で広く知られる。平成１８年４月に㈱ニッポン放送ホールディングス（旧：㈱ニッポン放送）を吸収合併、事業再編を経て平成２０年１０月に持株会社性に移行し現商号となった。テレビ放送事業を分割し㈱フジテレビジョンを設立、㈱ビーエスフジや㈱サンケイビルなどを連結子会社にメディア業界での地位を確立した。しかし、ＳＮＳがメディアで影響力を拡大、テレビなど既存事業は“オールドメディア”とい呼ばれて久しい。実際、かつての仇敵であった旧村上ファンド系投資会社が傘下のフジサンケイビル関係のＴＯＢを画策、メディア事業と不動産事業の切り離しなど生き残り策を背景に業界で注目されていた。

メディア事業で中核を担う㈱フジテレビジョンはバラエティー番組の復権を目指し、ドラマでも過去のヒット作などレガシー資産での現状打開を図っていた。しかし、新規の視聴者どころか過去に番組を支えていたファン層の支持も得られず、過去のリーディングカンパニーに“オールドメディア”の厳しい現実が露呈して直撃していた。・・・